PPIHグループ サステナビリティの考え方
PPIHグループは、企業原理「顧客最優先主義」のもと、地域のお客さまの暮らしを支え、お買い物の楽しみを提供することを第一に、本業の総合小売業の事業活動を通じて環境・社会における重要課題(マテリアリティ)の解決に取り組んでいます。ステークホルダーと対話を重ねながら、持続可能な社会の実現と中長期的な企業価値の向上の両立をめざします。
PPIHグループのコアバリュー
企業理念集『源流』
PPIHグループの全従業員、役員が受け継ぐべき行動指針であり、
私たちの矜持と存在理由そのもの
企業理念集『源流』に定める企業理念・行動指針をサステナビリティにおいても徹底し、事業活動を通じて顧客や社会へ貢献することが従業員の使命感と誇りを高め、企業価値向上につながる好循環に導くことを常に念頭に置き、社会への貢献とグループの成長の両立に果敢に挑戦していきます。
ドン・キホーテを始祖とするPPIHグループは、流通業を通じて顧客に喜びと感動を与え、社会に貢献することを目的とした国際的企業集団である。 われわれは常に顧客が望むものを望む形で提供することによって、顧客満足を最大化させ、その結果として消費の活性化と内需の拡大を促し、地域と国家の文化・経済発展に資する努力を惜しまない。


PPIHグループの経営計画
「顧客最優先主義」に基づき、変化の大きな時代において、顧客や社会にとって必要とされる存在となり、当社が考えるビジョナリー・カンパニーの実現に向けて、中長期経営計画「Visionary 2025/2030」のもとでESG(環境・社会・ガバナンス)課題への対応の推進・強化を図ってきました。
新たな長期経営計画「Double Impact 2035」では、顧客の第一想起を獲得し、来店動機を創出するための企業ブランド価値の向上を成長戦略の柱に掲げると共に、成長を支える人財戦略も新たに打ち出し、経営戦略においてサステナビリティの視点を重要な要素として位置付けています。今後も持続可能な社会および企業の実現に向けた取り組みを継続していきます。

- 顧客最優先主義を組織の隅々まで貫く企業
- 変化に対応し、果敢な挑戦を貫く企業
- 常に成長し、大胆な目標を掲げ続ける企業
- コアバリュー(名前=ブランディング、店舗、商品、人財)を次の高みに、イノベーションを目標とする企業
- 個人の目標ではなく、PPIHという企業の成長に野心を持ち、経営、継続的成長のバトンをタイムリーに次世代に渡すことのできる経営陣
長期経営計画「Double Impact 2035」 -人財戦略-
自律的な「手挙げ」を促進
- 権限委譲により、入社当初から意思決定を経験する場が、他社よりも圧倒的に多く存在。
- 年齢に関係なく「果敢な挑戦をしたい」と自らの意志(手挙げ)でキャリア開拓できる環境を構築。(全ポジションにエントリーできる社内公募制度の拡充など)
自律的な挑戦を促進するための応援
- 店舗等で培った経験と実行力で成長した人財が、自分の代わりとなる人財を見つけ、次の成長を目指す文化を促進するため、新しい知識・スキルを習得できる「成長機会」を提供する。
- 失敗を許容して数多くの自律的な挑戦を評価することで、抜擢や次なる挑戦を促進する。
イノベーションが生まれる土壌をつくる。
PPIHグループの重要課題
(マテリアリティ)
当社グループは、2022年の中長期経営計画「Visionary 2025/2030」策定時に、ステークホルダーの期待や社会的要請を踏まえ、企業の強みを活かして解決に貢献できる社会課題について議論し、持続可能な社会と企業の実現に向けた重要課題(マテリアリティ)を再定義しました。
現在は、2025年8月に新たに策定した長期経営計画「Double Impact 2035」の視点も加え、マテリアリティに基づく取り組みをさらに強化させています。
わたしたちは企業原理「顧客最優先主義」のもと、いついかなる時も、お客さまの暮らしを支え、お買い物の楽しみを提供することを第一に、本業である総合小売業の事業活動を通じて環境・社会の課題解決に取り組み、持続可能な社会の実現をめざします。

価値創造モデル
PPIHグループは、事業の拡大・成長に加え、すべてのステークホルダーに対する価値創出を実現すべく企業活動を展開しています。
当社のビジネスモデルは、企業理念「源流」を起点に、従業員一人ひとりが「変化対応」「権限委譲」という独自の強みを活かしながら、国内のみならず海外へもビジネスを拡大し、知的資本や人的資本など様々な資本を有機的に活用することで「Visionary 2030」の達成をめざします。
企業原理「顧客最優先主義」のもと、常にお客さまへ楽しいお買い物体験を提供し、結果として当社も持続的な成長を遂げるためには、サステナビリティへの対応が欠かせないと考えています。そのため、責任ある調達の推進や、従業員の挑戦の場とやりがいの拡大などの取り組みを通じ、事業成長と社会・環境課題への貢献の両立を目指していきます。