外部評価・参加イニシアティブ
ESGインデックスへの組み入れ
MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数
![MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数の画像](/sustainability/evaluation/img/msci_select.jpg?2405)
米国のモルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナルによる指数。日本株上場銘柄のうち、各業種の中から包括的にESG (環境・社会・ガバナンス)に関するリスクを捉え、相対的に優れたESG評価の銘柄を対象に構築。
当社は2023年から選定。
MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数
PPIHのMSCIインデックスへの組み入れ、およびMSCIのロゴ、商標、サービスマークまたはインデックス名の使用は、MSCIまたはその関連会社によるPPIHの後援、推薦またはプロモーションではありません。MSCIインデックスはMSCIの独占的財産です。MSCIおよびMSCIインデックスの名称およびロゴはMSCIまたはその関連会社の商標またはサービスマークです。
MSCI日本株女性活躍指数(WIN)
![MSCI日本株女性活躍指数(WIN)](/sustainability/evaluation/img/msci.jpg?2407)
米国のモルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナルによる指数。時価総額上位700銘柄を対象に、性別多様性に優れた銘柄を対象に構築。
当社は2023年から選定。
MSCI日本株女性活躍指数
PPIHのMSCIインデックスへの組み入れ、およびMSCIのロゴ、商標、サービスマークまたはインデックス名の使用は、MSCIまたはその関連会社によるPPIHの後援、推薦またはプロモーションではありません。MSCIインデックスはMSCIの独占的財産です。MSCIおよびMSCIインデックスの名称およびロゴはMSCIまたはその関連会社の商標またはサービスマークです。
FTSE Blossom Japan Sector Relative Index
![FTSE](/sustainability/evaluation/img/ftse.jpg)
ロンドン証券取引所100%出資のFTSE Russellが開発した指数。
国際的なESG基準に基づいた FTSE Russell の評価モデルを使用し、環境、社会、ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを測定するもので、業種ウェイトをセクターレベルで中立化している。
FTSE Blossom Japan Sector Relative Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されている。
当社は2022年から選定。
FTSE Blossom Japan Sector Relative Index
S&P/JPX カーボン・エフィシエント指数
![S&P/JPX カーボン・エフィシエント指数](/sustainability/evaluation/img/carbon-efficient.jpg)
日本市場の動向を示す代表的な株価指数であるTOPIXをユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性の水準に着目して、構成銘柄のウエイトを決定する指数。
当社は2018年から連続して選定。
Morningstar Japan ex-REIT Gender Diversity Tilt Index
米国のMorningstar社による指数。ジェンダー・ダイバーシティ・ポリシーが企業文化として浸透した企業、また、ジェンダーに関係なく従業員に対し平等な機会を約束している企業を組み入れている。
当社は2022年から選定。
外部からの評価【PPIH】
CDP
![CDP](/sustainability/evaluation/img/cdp.jpg)
英国を拠点とし、気候変動などの環境分野に取り組む国際NGO。世界の主要な企業・都市に対して、気候変動や水管理等にどのように取り組んでいるかについて情報開示を求め、調査・評価を行なっている。
2023年、当社は「気候変動」分野でマネジメントレベルのBに選定。
えるぼし認定(2つ星)
![えるぼし認定(2つ星)](/sustainability/evaluation/img/lboshi2.jpg)
女性活躍推進法に基づき、一定基準を満たし、女性の活躍促進に関する状況などが優良な企業を厚生労働大臣が認定する「えるぼし認定」で、当社は2つ星を取得。
ハタラクエール
![ハタラクエール](/sustainability/evaluation/img/hataraku2024.jpg)
福利厚生表彰・認証制度実行委員会(事務局:株式会社労務研究所)による福利厚生表彰・認証制度「ハタラクエール2024」において、福利厚生推進法人の認証を取得。
東京都「心のバリアフリー」サポート企業
![心のバリアフリー](/sustainability/evaluation/img/kokoronobarrierfree.jpg)
東京都では、すべての人が平等に参加できる社会や環境について考え、必要な行動を続けるための「心のバリアフリー」を推進。
当社グループは、多様性を認め合い尊重することを推進し、従業員への意識啓発・理解促進に取り組んでいることから、令和4年に「心のバリアフリー」サポート企業として登録。
外部からの評価 【PPIHグループ会社】
work with Pride株式会社ドン・キホーテ
![work with Pride](/sustainability/evaluation/img/img_logo_wwp_logo_2024.jpg)
当社グループのドン・キホーテは、一般社団法人work with Prideが策定した職場での性的マイノリティに関する取り組みの評価指標「PRIDE指標2024」において、最高評価の「ゴールド」を7年連続で受賞。
えるぼし認定(3つ星)日本商業施設株式会社
![えるぼし認定ロゴ](/sustainability/evaluation/img/lboshi.jpg)
女性活躍推進法に基づき、一定基準を満たし、女性の活躍促進に関する状況などが優良な企業を厚生労働大臣が認定する「えるぼし認定」で、当社グループの日本商業施設が3つ星を取得。
えるぼし認定(2つ星)株式会社リアリット
![えるぼし認定ロゴ](/sustainability/evaluation/img/lboshi_realit.jpg)
女性活躍推進法に基づき、一定基準を満たし、女性の活躍促進に関する状況などが優良な企業を厚生労働大臣が認定する「えるぼし認定」で、当社グループのリアリットが2つ星を取得。
くるみん認定ユニー株式会社
![くるみん](/sustainability/evaluation/img/kurumin.jpg)
当社グループのユニーは、次世代育成支援対策推進法に基づいた行動計画を策定し、目標を達成するなどの要件を満たした「子育てサポート企業」として厚生労働大臣から「くるみん認定」を取得。
健康経営優良法人ユニー株式会社
![健康経営優良法人ロゴ](/sustainability/evaluation/img/KIH_Logo.jpg)
当社グループのユニーは、経済産業省と日本健康会議が特に優良な健康経営※を実践している法人を顕彰する健康経営優良法人認定制度において、「健康経営優良法人2024(大規模法人部門)」の認定を取得。
※健康経営とは、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組むこと
ハタラクエール株式会社ドン・キホーテ
ユニー株式会社
株式会社UCS
ユニー株式会社
株式会社UCS
![ハタラクエール](/sustainability/evaluation/img/hataraku2024.jpg)
当社グループの3社(ドン・キホーテ、ユニー、UCS)は、福利厚生表彰・認証制度実行委員会(事務局:株式会社労務研究所)による福利厚生表彰・認証制度「ハタラクエール2024」において、福利厚生推進法人の認証を取得。
参加しているイニシアティブ【PPIH】
気候関連財務情報開示タスクフォース
(TCFD:Task Force on Climate-related Financial Disclosures)
![TCFD](/sustainability/evaluation/img/tcfd.jpg)
G20の要請を受け、金融安定理事会(FSB)の下に設置された、気候関連財務情報の開示に関するタスクフォース(TCFD)。一貫性、比較可能性、信頼性、明確性のある、効率的な気候関連財務情報開示を企業へ促すことを提言。
当社は2022年2月にTCFD提言に賛同、WEBサイトにて気候関連財務情報を開示。
日本気候リーダーズ・パートナーシップ(JCLP)
![TCFD](/sustainability/evaluation/img/jclp.jpg)
脱炭素社会の実現には産業界が健全な危機感を持ち、積極的な行動を開始すべきであるという認識の下、2009 年に日本独自の企業グループとして設立。国際非営利組織 The Climate Group(温室効果ガス排出量削減に取り組む国際 NPO)のローカルパートナーとして、脱炭素を目指す国際的なイニシアティブの普及に努めている。
当社は2022年6月に加盟。
参加しているイニシアティブ
【PPIHグループ会社】
エコ・ファースト推進協議会ユニー株式会社
![エコ・ファースト](/sustainability/evaluation/img/ecofirst.jpg)
環境先進企業として環境省からの認定をされているエコ・ファースト企業が、環境大臣に個別に宣言している「エコ・ファーストの約束」の確実な実践と、先進性・独自性に富む環境保全活動のさらなる充実強化等を「エコ・ファースト企業」が連携して強力に推進していくことを目的に、2009年にエコ・ファースト認定企業23社で設立。
ユニーは設立当初より加盟。
ユニー環境コミュニケーションレポート2023
環境パートナーシップ・CLUB (EPOC)ユニー株式会社
![EPOC](/sustainability/evaluation/img/epoc.jpg)
中部地域の産業界が中心となり、業種・業態の枠を超えて環境負荷低減活動などに関する研究、交流、実践、そして情報発信を行うことにより「循環型経済社会」の構築をめざして2000年2月に設立。
ユニーは2008年に加盟。